退職後に必要な資金はいくら？4%ルールをわかりやすく解説

退職後に想定する年間の生活費に25をかけてください。これが4%ルールです。目標額は年間の生活費を4%で割った額で、25をかけるのと同じ結果になります。年間40,000ドルの生活費を想定すると、ルールが示す目標額は1,000,000ドルです。このルールは米国市場の過去のデータに基づくもので、計画の出発点であり、将来を保証するものではありません。

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計算方法

目標額 = 年間の生活費 ÷ 取り崩し率。取り崩し率が4%の場合、0.04で割ることは25をかけることと同じです。つまり、次のようになります。

年間30,000ドルの生活費には750,000ドルが必要です。
年間40,000ドルの生活費には1,000,000ドルが必要です。
年間60,000ドルの生活費には1,500,000ドルが必要です。

取り崩し率を下げると、必要な資産は増えます。取り崩し率が3.5%の場合、年間40,000ドルの生活費には40,000 ÷ 0.035 = 1,142,857ドルが必要です。生活費そのものと同じくらい、どの取り崩し率を選ぶかが重要なのはこのためです。

4%の根拠

1994年、ウィリアム・ベンゲンは『Journal of Financial Planning』に「Determining Withdrawal Rates Using Historical Data」を発表しました。彼は、米国の株式と債券の組み合わせを、開始時期を変えながら実際の過去の運用利回りに当てはめて検証しました。そして、退職者が初年度にいくら引き出し、その後はインフレに合わせて増やしながら30年間資産を使い切らずにいられるかを調べました。過去で最も厳しい時期に耐えられた金額は、約4%でした。

1998年には、クーリー、ハバード、ワルツによる研究が発表されました。一般に「トリニティ・スタディ」と呼ばれるこの研究では、米国の過去データを使って複数の取り崩し率を検証し、それぞれが何回持ちこたえたかを数えました。株式の割合が少なくとも半分以上のポートフォリオでは、初年度に開始時の残高の4%を引き出し、その金額をインフレに合わせて増やしていく方法で、対象期間のほとんどで30年間持ちこたえました。ただし、すべての期間で持ちこたえたわけではありません。

このルールが示すことと示さないこと

このルールは一国の過去の歴史をまとめたものです。市場の法則ではありません。次の制約を念頭に置いてください。

期間。 研究が対象にしたのは約30年です。退職後の期間が40年や50年に及ぶ場合は、より低い取り崩し率のほうが慎重な選択です。
市場。 研究では、株式と債券の組み合わせについて米国の過去の利回りを用いました。他の国や別の組み合わせは、異なる歴史をたどってきました。将来の利回りは分かりません。
税金・手数料の前。 引き出しにかかる税金や運用手数料は、手元に残る金額を減らします。ここに示した数字には含まれていません。
支出。 このルールは、引き出し額が毎年インフレに合わせて増えることを前提としています。若いうちに多く使い、後で減らす人もいます。その場合、答えは変わります。
他の収入。 年金や公的給付は生活費の一部を賄います。まず確実に得られる収入を差し引き、残りの不足分に25倍のルールを適用してください。

これは投資の助言ではなく、一般的な情報です。あなたの状況を全体的に把握しているファイナンシャルプランナーであれば、経験則よりも適切な答えを出せるでしょう。

今の価値で考える

将来のお金は、物価の上昇によって買える量が減ります。公平に比較するには、利回りからインフレ率を差し引いて考えます。実質利回りは次の式で求められます。

実質利回り = (1 + 利回り) ÷ (1 + インフレ率) − 1

利回りが5%、インフレ率が2%の場合、実質利回りは1.05 ÷ 1.02 − 1 = 0.0294、つまり約2.94%です。単純に差し引く（5 − 2 = 3%）と近い値になりますが、やや高めに出ます。その差は、数値が大きくなるほど広がります。

今の価値で考えると、目標額と資産の増え方を同じ単位で扱えます。実質利回りで資産の増加を計算し、その結果を今の物価による目標額と比べれば、両者は一致します。名目利回りで増加を計算して今の物価の目標額と比べると、実際より良く見えてしまいます。

計算例

開始時の貯蓄を100,000ドルとし、毎月1,000ドルを積み立てます。利回りを5%、インフレ率を2%と仮定すると、実質利回りは年2.94%になります。目標額は1,000,000ドルで、4%で年間40,000ドルの生活費を賄える額です。

毎月、残高は実質利回りの月次換算値（約0.24%）で増え、その後1,000ドルが加わります。月ごとに計算すると、残高は420か月後、つまり35年後に1,000,000ドルに達します。

一度に一つずつ条件を変えてみましょう。

毎月の積立を500ドル増やし、1,500ドルにします。目標額には28年後に到達します。
年間の生活費を40,000ドルではなく30,000ドルとします。目標額は750,000ドルに下がり、毎月1,000ドルの積立で約28年後に到達します。

結果を最も左右するもの

生活費。 目標額は年間の生活費の25倍なので、年間の生活費が1,000ドル減ると、目標額は25,000ドル減ります。最も影響が大きく、自分で最も直接コントロールできる要素です。
毎月の積立。 早い段階で積み立てたお金ほど増える期間が長いため、毎月の積立額を増やすと到達までの期間が大きく短縮されます。
利回りとインフレ率。 この2つで実質利回りが決まり、わずかな差も数十年にわたって複利で大きく広がります。

予算計算ツールは、年間の生活費を見積もるのに役立ちます。複利計算機は、インフレを差し引く前の資産の増え方を示すもので、実質の数字と比較するときに役立ちます。

手順

予算計算ツールで、今の価値での年間の生活費を見積もります。
年金など、確実に得られると見込む収入を差し引きます。
残りに25をかけます。これが目標額です。
退職金・老後資金計算機で貯蓄を予測します。この計算機は今の価値で計算し、目標額に到達する年齢と残高の推移グラフを表示します。
より低い取り崩し率、より長い退職期間、より少ない生活費を試し、それぞれの変更で到達時期がどれだけ動くかを確認します。